下野新聞社が3日までに実施した県内上場20社へのアンケートでは、コロナ禍に伴い、全社が採用活動でオンラインを活用していることが分かった。「積極的に活用」との答えは11社で、19社が一定程度以上の「効果があった」と回答した(1社は無回答)。

 採用活動でオンラインを活用しているかとの質問に、「積極的に活用」との回答は足利銀行やレオン自動機、マニーなど11社で、「必要があれば活用」が9社だった。会社説明会やインターンシップ(就業体験)、筆記試験から個人・集団面接まで幅広い活用がうかがえた。

 感染防止や利便性の確保、コスト削減などの理由が挙げられ、元気寿司の担当者は「外出、県をまたぐ移動制限が要請される中、全国採用を進めるにはオンラインでつながることが不可欠」と回答した。

 効果について「十分にあった」との回答は東京鉄鋼、カワチ薬品、コジマ、TKC、滝沢ハムの5社。「一定程度あった」は14社だった(1社は無回答)。

 活用のメリットでは、遠方の学生の応募増を挙げる回答が目立った。また「顔出しオフの参加を認めており、率直な意見や質問が増えて企業・仕事理解の促進が図られ、ミスマッチ防止の一助となっている」(栃木銀行)との声もあった。

 デメリットでは学生側の「反応が不明瞭」、企業側の「熱意が伝わりにくい」という面が見られた。藤井産業は「リアルとのギャップがあり最終面接での補正が必要な場合がある」、TKCは「当社側でオンライン開催のスキル不足を感じることがあった」との回答を寄せた。

 「コロナ後」について、オンラインの採用活動を「継続する」は14社、「どちらとも言えない」は5社だった(1社は無回答)。あしぎん総合研究所の担当者は「オンラインと対面式はそれぞれのメリットがあり、二つを合わせたハイブリッド型にシフトしていくのではないか」とみている。