大量のデータを学習し、文章や画像を作る「生成人工知能（ＡＩ）」。会議の要約やメール文面の添削などをお願いすると、早ければ数秒で回答をくれる。作業の効率化につながる便利なツールだが、なかなか手を出せない人もいるのではないか。下野新聞社は「生成人工知能」に関するアンケートを実施し、利用状況や実際に使った手応えなどを聞いた。

　そもそも生成ＡＩとは何か。「一言で分かりやすく説明して」と生成ＡＩに頼むと、「膨大な知識を学習し、全く新しいものをゼロから創り出すＡＩのことです」と回答が返ってきた。

　アンケートは２０２５年７月31日～８月25日、下野新聞のＬＩＮＥ公式アカウント「とちぽ」で実施し、栃木県内外の10代以下～70代以上の男女９２３人から回答を得た。アンケートの結果、こうした生成ＡＩを「使ったことがある」と答えた人は２９５人（32・０％）だった。３人に１人は触れた経験があるということになる。このうち、「職場で利用している」のは１０５人（35・６％）。回答者全体の11・４％にとどまった。

　利用経験のある人の割合を年代別で見ると、20代（62・５％）と10代（60・０％）では約６割に上った。30代（48・５％）、40代（41・８％）、50代（34・５％）と年代が上がるにつれて利用率は低くなった。

　職業別では公務員の68・２％が最も高く、会社員が50・５％、自営業が50・０％と続いた。ちなみに県庁は23年９月、庁内で対話型ＡＩ「チャットＧＰＴ」の本格運用を始め、文章作成や企画立案の参考にしている。

　利用したことがある生成ＡＩのモデルを複数選択で聞くと、米オープンＡＩの「チャットＧＰＴ」が最多の２１０人（71・２％）。米グーグルの「Ｇｅｍｉｎｉ（ジェミニ）」が99人（33・６％）、米マイクロソフトの「コパイロット」が68人（23・１％）という結果となった。

　使用経験がある人に活用頻度を聞くと、毎日使っているのは49人（16・６％）だった。最多は「週に数回」の90人（30・５％）で、「月に数回」が82人（27・８％）と続いた。一方で、合わせて３割弱の人が「ほとんど利用しない」「全く利用しない」と答え、継続した利用には至らなかった模様だ。

　主な利用目的（複数回答）は「情報検索や調査」が最多の74・６％だった。次いで文章作成・要約（38・０％）、アイデア出し（23・４％）、画像・イラスト生成（11・９％）などと続いた。有償で使っている人は１割未満で、無料で使っている人が大半だった。

　

　利用することで作業効率は上がったのだろうか。

　最も多い１５１人（51・２％）は「上昇した」と答えた。「大幅に上昇した」の36人（12・２％）と合わせると、６割超が一定の効果を感じていた。「変わらない」１０５人（35・６％）という受け止めも少なくはないが、「低下した」は３人（１・０％）とごく少数だった。

　便利さの一方で、新しい技術ゆえにリスクも指摘されている。全回答者に生成ＡＩを巡る課題や懸念を複数回答で尋ねると、67・８％が「情報の正確性・信ぴょう性」を挙げた。

　生成ＡＩは誤った情報をもっともらしく生成する可能性があり、虚偽の情報が誹謗（ひぼう）中傷やデマの火種になってしまう危険性をはらむ。使い方に注意して向き合っていくことが大切だ。