優れた外交官であり、経験豊富な国際的リーダーが、ジャパン・ソサエティの文化・ビジネス・政策分野における次なる取り組みを主導

 

ニューヨーク--(BUSINESS WIRE)-- （ビジネスワイヤ） -- ジャパン・ソサエティは、キャサリン・“ケミー”・モナハン氏が理事会により同団体の次期理事長兼最高経営責任者（CEO）に選出されたと発表しました。同氏は8月に就任する予定です。

 

モナハン氏は、日米関係およびアジア太平洋地域全般において、30 以上にわたる外交および組織における上級管理職としての経験を有しています。直近では、駐日米国大使館の公使を務めています。それ以前には、ホワイトハウス国家安全保障会議（NSC）の東アジア担当局長や、米国務省の日本局長を歴任しています。また、スタンフォード大学では非常勤講師、客員研究員、日本プログラム・フェローを務め、日本の文化や国際社会における役割に対する長年の関与を継続しています。

 

今回の人事は、理事会が主導した広範な選考プロセスを経て決定されたものです。モナハン氏の選出にあたり、理事会は戦略的ビジョンと業務運営における厳格な規律、複雑な組織を率いた経験を兼ね備えたリーダーであり、地政学的・経済的状況が変化するなかで日本がいかに重要であるかを深く理解している人物であることを重視しました。

 

「豊富な経験と判断力、そして日本への長年にわたるコミットメントを有するケミー氏は、ジャパン・ソサエティを率いるのにこれ以上ないほどふさわしい、優れたリーダーです」と、メリット・E・ジャノウ会長は述べています。「彼女は、大規模かつ多様性に富んだチームを率い、組織間で揺るぎない信頼関係を築き上げ、政府、企業、市民社会の間で有意義な連携を推進してきました。経済的レジリエンス、民主主義的価値観、技術革新、そして文化的活力において、日本の役割がかつてないほど重要視されている今、ケミーはグローバルな文脈において日本との連携を図るための主要なプラットフォームとして、ジャパン・ソサエティの地位を強化するために欠かせないグローバルな視点と知的な厳密性を持ち合わせています。」

 

モナハン氏は、ジャパン・ソサエティの前理事長兼最高経営責任者（CEO）であるジョシュア・W・ウォーカー博士の後任となります。理事会は、ウォーカー氏のリーダーシップと献身的な取り組み、当協会の活動範囲の拡大、認知度と影響力の強化、そして日米関係の重要性を提唱してきた功績に対し、心より感謝を申し上げます。ウォーカー氏は今後も、ジャパン・ソサエティのコミュニティの貴重なメンバーとなります。

 

モナハン氏は理事長兼最高経営責任者（CEO）として、ジャパン・ソサエティの舞台芸術、視覚芸術、映画、ビジネスおよび政策プログラム、会議、教育、語学教育にわたる活動を統括します。1907年に設立されたジャパン・ソサエティは、グローバルな視点を通じて日米の国民や文化、社会をつなぎ、ニューヨークおよび世界中で重要な交流の場としての役割を果たしています。

 

「ジャパン・ソサエティの一員となれたことを光栄に思うとともに、理事会の皆様からの信頼に深く感謝いたします」と、モナハン氏は述べています。「私の人生とキャリアにおいて、日本は欠かせない存在です。1世紀以上にわたり、ジャパン・ソサエティはリーダー、アーティスト、思想家、そして地域社会をつなぎ、芸術の卓越性を擁護し、国境を越えた有意義なつながりを育んできました。地政学的・経済的に大変革の時代を迎える今、その使命はかつてないほど重要となっています。私は理事会、スタッフ、会員、そしてパートナーの皆様と協力し、この素晴らしい伝統をさらに発展させ、次世代に向けて当団体の影響力を広げていくことを楽しみにしています。」

 

モナハンのリーダーシップは、ジャパン・ソサエティの歴史的な役割を基盤としており、国際情勢が転換期をむかえるなかで同組織が世界的な影響力を拡大できるよう取り組んでいきます。

 

ジャパン・ソサエティについて

 

ジャパン・ソサエティは、日本の芸術、文化、言語、ビジネス、そして社会を、ニューヨークをはじめとする世界中のオーディエンスと結びつける代表的な組織です。

 

本記者発表文の公式バージョンはオリジナル言語版です。翻訳言語版は、読者の便宜を図る目的で提供されたものであり、法的効力を持ちません。翻訳言語版を資料としてご利用になる際には、法的効力を有する唯一のバージョンであるオリジナル言語版と照らし合わせて頂くようお願い致します。

 

businesswire.comでソースバージョンを見る：https://www.businesswire.com/news/home/20260603865428/ja/

 

Contacts

Media: JapanSociety@edelman.com

 

Source: Japan Society